1．「合法ハーブ」で病院搬送…嘔吐や意識障害
2．動くがん追跡、治療 島津製と北大、システム共同開発
3．野出佐大教授ら、糖尿病抑制するタンパク質を解明
4．がん遺伝子に転移抑制機能 名古屋大教授ら仕組み解明
5．膵炎予防につながる因子 長崎大グループが確認
6．肺腺がん遺伝子：転移抑制の機能 名大教授ら発見
7．アロマキャンドルや芳香剤がアレルギー症状を誘発、米学会
8．歯石除去は心臓病リスクも下げる、台湾研究
9．「親切遺伝子」の有無、初対面でも判別可能 研究
10．個別指導で開業医自殺、厚生局に疑問 - 新潟県医師会副会長・吉沢浩志氏に聞く◆Vol.2
11．コーチングを活用して医療界のマネジメントを変えたい
12．高額療養費制度の見直しも危うい状況に
13．非心臓手術の前に行う心エコー検査は予後を好転させない
14．ヘルスケア施設関連C. difficile感染と保菌、宿主因子と病原菌因子が異なる
15．第VIII因子インヒビター重症血友病A患者に対するAICCの予防的投与戦略
16．iCasp9で、細胞治療が安全に
17．病院の減量プログラム、効果小？
18．前立腺癌、ADT+RT併用が効果大
19．進行腎細胞癌、有望な新治療薬
20．ivacaftor、肺機能改善に効果
21．熱傷の輸液量、中等症から不足
22．独居8割は自力受診できず
23．Liver implant gives boy 'another chance of life'
24．9/11 First Responders May Face Greater Heart Risks
25．Study Finds Link Between Low IQ, Large Waistline
26．Alcoholics More Likely to Die of Cancer: Study
27．Whole-Body Vibration Doesn't Build Bone After All: Study
28．High Doses of Statins Tied to Less Arterial Plaque in Study
29．Got High Blood Pressure? Kiwi Fruit May Help
30．Heart Patients Using Vitamins May Take Meds Improperly
31．Pneumonia Most Common Infection After Heart Surgery
32．Low Vitamin D May Increase Stroke, Heart Attack Risk in Women
33．No Benefit From Niacin for Heart Patients in Study
34．Cholesterol Drug Shows Promise in Early Research
35．病院報告(平成23年7月分概数)
36．中央社会保険医療協議会 総会（第206回）
37．中央社会保険医療協議会 薬価専門部会（第73回）
38．平成23年度第1回診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会
39．プレスリリース
1) 北大と島津が「次世代高精度放射線治療のための新動体追跡システム」を開発
2) 「入院患者の持参薬の取扱い」の調査結果について
3) 身体への負担が少ないがん粒子線治療装置
4) 次世代陽子線がん治療装置開発に関する包括的共同研究の成果を発表
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1．「合法ハーブ」で病院搬送…嘔吐や意識障害
読売新聞社2011年11月16日
幻覚などをもたらす「脱法ドラッグ」のうち、「合法ハーブ」と呼ばれる商品が若者らの間で急速に広まり、京都府内で今年に入って９月末までに、１９人が使用後に病院に搬送されるなどして治療を受けていたことが１５日、府警の調査でわかった。
嘔吐や意識障害を引き起こしたケースもあり、府警は摂取しないよう注意を呼び掛けている。府警によると、脱法ドラッグに関し、警察が実態を調べるのは異例という。
府警の発表では、合法ハーブを使用して搬送されるケースが今夏、府内で相次いだため、警察署を通じて実態を調査。その結果、１～４月に搬送者はなかったが、５～９月に１７～４１歳の１９人（男性１６人、女性３人）が救急搬送されるなどしていたことが判明。うち１６人は京都市内だった。
合法ハーブは、乾燥させた葉のようなもので、火を付けて専用のパイプなどで吸い、大麻に似た使用感が得られるほか、興奮作用を持つものもあるという。
これまでに薬事法上の指定薬物となったものもあるが、化学構造式を一部変化させて規制を逃れている商品も多い。府内では現在、木屋町などの繁華街のほか、幹線道路沿いなどに合法ハーブを扱う店が７店あり、１９人のうち１２人はこうした店で購入、３人がインターネットで入手し、残り４人は府内の路上で譲り受けるなどしていた。
脱法ドラッグを巡っては、２００６年７月、大阪で服用した大学生がマンションから飛び降りて死亡したほか、０４年７月には、東京で使用した男が錯乱状態になり、同居女性を刺殺するなどの事件が発生。府警組対３課は「調査で判明したのは氷山の一角。さらに深刻な健康被害が出ている可能性もあり、安易な摂取は控えてほしい」としている。
2．動くがん追跡、治療 島津製と北大、システム共同開発
共同通信社（京都新聞社）2011年11月16日
北海道大と島津製作所（京都市中京区）は１６日、がん組織のみにピンポイントで放射線を照射して治療するシステムを開発した、と発表した。呼吸するたび動く肺や肝臓などの臓器にできた腫瘍の位置をとらえ、正確に照射できるという。
新システムは、既存のエックス線治療装置と組み合わせて使う。腫瘍近くに複数埋め込んだ金マーカー（直径２ミリ）の位置をエックス線透視装置でリアルタイムで把握。放射線の照射位置は固定されており、マーカーが予定位置にきたときだけ腫瘍に照射する。
これまでの腫瘍の移動範囲すべてに照射する方法に比べると、照射体積は２分の１～４分の１となり、正常な組織への照射を減らせるという。
今後、ピンポイント照射の精度向上を図り、２０１２年度の商品化を目指す。
3．野出佐大教授ら、糖尿病抑制するタンパク質を解明
共同通信社（佐賀新聞社）2011年11月16日
佐賀大学医学部循環器内科の野出孝一教授らの研究グループは、細胞の炎症を抑えるタンパク質が、糖尿病の原因である膵臓の慢性炎症の抑制に効果があることをマウス実験で解明し、米国病理学会誌電子版に発表した。グループは「従来の治療薬は対症療法だったが、糖尿病の発症原因に直接効く新薬開発につながる」としている。
糖尿病は、血糖を下げるインスリンというホルモンの作用が低下し、血糖値が異常に高くなる病気。インスリンを分泌する膵臓の慢性炎症が、糖尿病の進行に関与していることが分かっている。
研究グループは、細胞レベルで炎症を抑制するタンパク質インターロイキン（ＩＬ）２７に着目した。遺伝子操作でＩＬ２７が働く受容体を欠損させたマウスと、ＩＬ２７自体を欠損させたマウス、普通のマウスの３種類に、人工的に糖尿病を発症させ、ＩＬ２７を投与。受容体の欠損マウス以外の２種類は膵臓の炎症やインスリンの分泌、血糖値が大幅に改善した。２００４年から２００匹以上のマウスで実験し、ＩＬ２７が糖尿病を抑える有意なデータを得た。
これまでの糖尿病薬はインスリン分泌促進薬かインスリンの感受性を高めるタイプしかなく、直接インスリンを注射しても、十分に血糖をコントロールできなかった。研究グループは、すでに大手製薬会社と共同でＩＬ２７の受容体を活性化する薬の研究を進めている。
糖尿病は、動脈硬化によって脳梗塞や心筋梗塞など深刻な合併症を引き起こすが、研究グループはＩＬ２７がこれら血管の炎症も抑制することを実験で確認しており、来年３月の日本循環器学会で発表する予定。野出教授は「新薬は糖尿病自体にも、合併症にも効果があり、経口薬で患者への負担も少ない。大動物への応用や治験を経て、５～１０年後の実用化を目指したい」と語る。
4．がん遺伝子に転移抑制機能 名古屋大教授ら仕組み解明
共同通信社2011年11月16日
「肺腺がん」を引き起こす悪性のがん遺伝子に、がん細胞の転移を抑制する機能があることを名古屋大の高橋隆教授らの研究チームが発見し、仕組みを解明、１５日付の欧州科学誌エンボジャーナル電子版に発表した。
肺腺がんを引き起こす遺伝子「ＴＴＦ―１」が「ミオシン結合タンパクＨ」という遺伝子を働かせている点に着目。この遺伝子が作るタンパク質が、リン酸化酵素と結合し、細胞骨格を変化させる「ミオシン」の活性化を抑制し、がん細胞の転移を抑えることが分かった。
高橋教授は「ミオシン結合タンパクＨの働きを持つ薬が開発できれば、肺腺がん転移抑制が期待できる」と話す。
5．膵炎予防につながる因子 長崎大グループが確認
読売新聞社2011年11月16日
長崎大医歯薬学総合研究科の松山俊文教授らのグループは、ウイルス感染などを防ぐたんぱく質「インターフェロン」の作用を伝える「インターフェロン制御因子２」（ＩＲＦ２）が、急性膵炎(すいえん)の原因となる消化酵素「トリプシン」の発現を抑えることを突き止めた。研究が進めば、急性膵炎の予防法の確立などにつながる可能性があるという。
トリプシンは膵液に含まれており、何らかの原因で活性化して膵炎を引き起こす。膵炎は５０歳代での発症が多く、自覚症状がほとんどないため重症化しやすい。特発性膵炎は難病にも指定されている。
松山教授らは実験で、ＩＲＦ２が作用しているマウスと、ＩＲＦ２を欠損させたマウスを比較。作用しているマウスは、トリプシンに変化する前駆体の発現がほとんど見られなかった。これに対し、欠損させたマウスには、作用しているマウスの１０００倍以上の前駆体が確認された。
インフルエンザウイルスはトリプシンによって感染性が高まることが知られており、今後の研究でウイルス感染のメカニズムや、膵炎と膵臓がんとの因果関係の解明も期待されるという。
松山教授は「膵炎は発症後にトリプシンの働きを阻害する薬で治療しているが、インターフェロンによる予防法が確立できる可能性も出てきた」と話している。研究の成果は医学誌「米国科学アカデミー紀要」の電子版に掲載された。
6．肺腺がん遺伝子：転移抑制の機能 名大教授ら発見
毎日新聞社2011年11月16日
「肺腺がん」を引き起こす悪性のがん遺伝子に、がん細胞の転移を抑制する機能があることを名古屋大の高橋隆教授（分子腫瘍学）らの研究チームが発見し、仕組みを解明、１５日付の欧州科学誌エンボジャーナル電子版に発表した。肺腺がんを引き起こす遺伝子「ＴＴＦ－１」が陽性の患者は、陰性の患者と比べて手術後の生存率が高いことが知られていたが、その仕組みは分かっていなかった。
グループは、ＴＴＦ－１が「ミオシン結合たんぱくＨ」という遺伝子を働かせている点に着目。この遺伝子が作るたんぱく質が、リン酸化酵素と結合し、細胞骨格を変化させる「ミオシン」の活性化を抑制し、がん細胞の転移を抑えることが分かった。高橋教授は「ミオシン結合たんぱくＨの働きを持つ薬が開発できれば、肺腺がんの転移抑制の新たな戦略が期待できる」と話している。
7．アロマキャンドルや芳香剤がアレルギー症状を誘発、米学会
AFPBB News2011年11月16日
もしも、あなたが目のかゆみ、鼻水などのアレルギー症状に苦しんでいるなら、その原因はほこりや花粉ではなく、アロマキャンドルや芳香剤にあるのかもしれない。
前週、開催された米国アレルギー・ぜんそく・免疫学会（ACAAI）の総会で、アレルギーのある人たちは本人たちが考える以上にアロマキャンドルや芳香剤などに過敏に反応する可能性があるとの見解が発表された。
ACAAIのスタンリー・ファインマン（Stanley Fineman）次期代表は、芳香剤やキャンドルは「アレルギー症状を誘発したり、既存アレルギーを悪化させるうえ、ぜんそくを悪化させる危険がある」と、同学会の声明文で述べた。
ファインマン氏によると、芳香剤の香りは「爽やか」に感じられるかもしれないが、こうした製品の多くはホルムアルデヒド、石油蒸留物、リモネン、エステル、アルコールなどの揮発性有機化合物（VOC）を含んでいる。VOCは、小児ぜんそくリスクとの関連性が指摘されている物質だ。そのうえVOCは、目や気道の炎症、頭痛、めまい、さらには記憶障害を引き起こす危険性もあるという。
また、「天然成分100％」をうたった製品や無香性の製品でも、有害な化学物質を放出する可能性があるという。
ファインマン氏は、こうした危険を避ける最善の方法は「芳香剤が発する汚染物質にさらされないことだ」と語った。言い換えれば、ラベルに「グリーン」や「オーガニック」と書かれていようが、芳香剤やアロマキャンドルは一切使わず、窓を開けて換気することがベストということだ。
8．歯石除去は心臓病リスクも下げる、台湾研究
AFPBB News2011年11月15日
定期的な歯石除去は歯を美しくするだけでなく、心臓発作や脳卒中のリスクも下げる可能性があるとする研究結果が、13日に米フロリダ（Florida）州オーランド（Orlando）で開かれたアメリカ心臓協会（American Heart Association、AHA）の学会で発表された。
台湾の台北栄民総医院（Taipei Veterans General Hospital）の研究チームは、10万人以上を平均で7年間にわたって追跡した。
その結果、歯科医または歯科衛生士に歯石を除去してもらったことがある人は、一度も除去してもらったことがない人に比べ、心臓発作リスクが24％、脳卒中リスクが13％、それぞれ低かった。少なくとも1年に1回、歯石除去を受けている人は、どちらのリスクも目立って低くなった。
研究者は、専門家による歯石の除去で、心臓発作や脳卒中につながる炎症を引き起こすバクテリアの増殖が抑えられるためではないかと見ている。
9．「親切遺伝子」の有無、初対面でも判別可能 研究
AFPBB News2011年11月15日
特定の遺伝形質を持っている人は、持っていない人より、親切で思いやりがある。見ず知らずの人も、この遺伝形質の有無を即座に判別することができる――。こうした実験結果が、14日の米科学アカデミー紀要（Proceedings of the National Academy of Sciences、PNAS）に発表された。
この違いは、オキシトシン受容体遺伝子（OXTR）に関連しているという。この遺伝子はセックスの最中に発現することが多く、愛情や共感や社会的行動を促すことから、「愛情ホルモン」とも呼ばれる。
米オレゴン州立大（Oregon State University）の研究チームは、23組のカップルの遺伝子型を測定した上で、実験を試みた。カップルの片方に、これまでの人生で辛かった経験をもう片方に語ってもらい、この様子をフィルムに収めた。
そして、カップルとは面識がなく、カップルの遺伝子型も知らない実験参加者らに、音を消したフィルムを20秒間見せ、「聞き手」を観察してもらった。
なお、カップルのオキシトシン受容体遺伝子のDNA配列「rs53576」は、GG型、AG型、AA型のいずれかのタイプだった。
一般的に、Gの対立遺伝子が2つある「GG型」の人は共感力が強く、信頼でき、愛情も深い人だと見なされている。反対に、AG型またはAA型の人（A型）はポジティブな言動が少なく、親としての感受性も低い傾向がある。A型で自閉症リスクが高くなる可能性を示した研究もある。
■「親切」遺伝子の有無、他者も正しく判別
実験の結果、観察者は、ほとんどのケースで、被験者の遺伝子型がGG型か、それ以外かを見極めることができた。
観察者が「最も信頼できない」という印象を持った10人のうち、9人の遺伝子型がA型。「最も社会性がある」という印象を持った10人のうち6人がGG型だった。
論文を執筆したカナダ・トロント大（University of Toronto）のアレクサンドル・コーガン（Aleksandr Kogan）氏は、「以上の結果は、遺伝子のごくわずかな相違でも行動面に目に見えるような影響を及ぼしうること、そして、こうした行動の違いに他者は即座に気付くことを示している」と述べた。
ただし、人間の振る舞いを完全に予見できる遺伝形質というものは存在しないため、遺伝子型の相違が、振る舞いの根底にある生物学にどのような影響を及ぼしているかを探る必要があるという。
10．個別指導で開業医自殺、厚生局に疑問 - 新潟県医師会副会長・吉沢浩志氏に聞く◆Vol.2
「今後も問題点があれば継続的に訴えていく」
M3 2011年11月16日
乳房縮小のためにお金を払う保険を取得する方法
――そのほか、指導・監査をめぐる最近の特徴があれば。
診療報酬適正化連絡協議会の設置が、今年2月の厚生労働省通知で打ち出されました。協議会は、県、地方厚生局、支払基金、国保連の四者で構成、そこには医療関係者は入っていません。四者が、お互いが持っている情報を共有することが協議会設置の一つの目的。オブザーバーとしての参加もダメだと言われているため、県医師会としては、協議内容の情報開示を求めるために、会議の開催情報を教えてほしいと依頼しています。開催されたことが分かれば、その協議内容の開示の手続きを取ります。
――今年は既に開催されたのでしょうか。
1回目は今夏に終わり、2回目の準備が進められているようです。1回目は事務的な打ち合わせで、今後の会議の進め方などが話し合われています。「本来、中立的であるべき支払基金や国保連が、協議会に情報提供するのはおかしい」というのが、県医師会の考えであり、支払基金や国保連との会議を持ち、そのことは伝えています。支払基金や国保連は、個別の各医療機関の名前を出すなどの情報提供はしない、と言っています。協議会の議論は総論が中心で、一般的な傾向などの把握の場であるとしていますが、今後も注視していきます。
――先日の日医代議員会で問題視された、個別指導を機に自殺されたと思われる診療所の例をお伺いします。
先生の診療所の近くに、フィットネスクラブがある。そこの利用者の健康診断も、保険診療とは別立てでやっていた。ところが、患者さんは保険診療の一環だと思っていたのに、健診なので請求額が多かった。それが地方厚生局に寄せられた疑義の一つで、それが発端で個別指導になったと見られています。ただし、個別指導で問題になったのは、特定疾患療養管理料や外来管理加算などです。
――具体的にはどんなケースだったのでしょうか。
急性胃炎の患者で、特定疾患療養管理料が算定されていたということです。「胃炎」であれば、対象疾患になりますが、「急性」が付くと算定はできない。
――個別指導に立ち会った先生は、「特別な状況があったとは思われない」と報告されているそうですが、その意味は。
個別指導を受けている先生が非常に悩んでいる雰囲気ではなかった、ということです。立ち会った先生は、他の指導に立ち会った経験も多く、今回の事案について、「非常に厳しく、大変な追及を受けた感じではなかった」と報告しています。
――ただし、8月5日に自殺され、その10日前に指導を受けたという時間的経過を考えると、個別指導が自殺の原因だと疑われる。
新潟市医師会の関係者が、ご遺族にお会いした後、そのような報告をされています。遺書は残されていないのですが、個別指導の後も、「そんな指導を受けた先生が、診療をしていていいのか」という趣旨の嫌がらせの電話を受けていたようです。そうだとすると、今回の先生が個別指導を受けたという情報はどこから流れたのか。その情報は、限られた関係者しか知らないことです。
――地方厚生局の情報管理にも、問題がある可能性がある。
そうです。
――「情報提供による指導」を行った場合でも、地方厚生局は、情報提供者に対してその旨を伝えていいものなのか。
それはダメでしょう。しかし、実際に個別指導をしなければ、何回も情報提供が来ると言うのだから、おかしい。先ほども言いましたが、「地方厚生局は、同じような情報が何回も来ると、動かざるを得ない」という状況は問題です。
――従来から、指導・監査については様々な問題が指摘され、指導大綱・監査要綱の見直しが求められてきました。2010年度の日医臨時代議員会でも、「厚生労働省と指導大綱・監査要綱の見直しを協議していく」としていました（『指導・監査問題に質問が集中、日医臨時代議員会』を参照）。しかし、いまだに実現せず、今年の臨時代議員会でも、「指導・監査については、まず運用の見直しで対応できるものがあると考え、厚生労働省と協議を続けている」との回答にとどまっています。この回答に納得されているのでしょうか。
納得はしていません。具体的な回答ではなかったので。指導大綱・監査要綱の見直しには言及せず、「あくまでも個別指導の最初のステップは、教育的指導であるべき」などという答えに終わっています。我々は、ルール違反があった場合に、それをもみ消すことを求めているわけではありません。地方厚生局の選定委員会の公正な運営など、指導・監査が適切に行われるよう求めているだけです。
――日医の臨時代議員会で、愛知県の代議員の先生からは、「新規指定保険医療機関に対する個別指導後の再指導が増えている」などの問題提起もされています。
新規の保険医療機関に対する集団指導から、1年以内に個別指導が行われますが、それを受けるのは保険医療機関の義務。ただし、その後の再指導が確かに増えています。県医師会としては、集団指導の際に、希望者に対して懇談会を実施するなどの方法で注意を促しています。
――医師会としては、今後、どんな対応を考えておられるのか。地方厚生局とは定期的に何らかの打ち合わせをされているのですか。
年に1回、支払基金、国保連も同席した会議があります。例えば、新潟県は広く、雪も深いですから、集団的個別指導については、「冬場は開催しないでほしい」、「土曜日の午後、あるいは日曜日にして、診療に差し支えがないようにしてもらいたい」など、各会員の要望をいろいろ伝えています。なかなか受け入れてはもらえませんが。
しかし、今後も、指導・監査について疑問がある場合には、地方厚生局に対して、強い意思を持って訴えていくしかない。決して問題を大きくしようと思っているわけではありませんが、言わなければ気づいてもらえません。また、各都道府県医師会は声を上げ、各現場で努力はしますが、一部の地域だけが改善するだけでは問題は解決せず、全国的な形でまとめていくのは日医の役割だと思っています。
11．コーチングを活用して医療界のマネジメントを変えたい
畑埜 義雄（和歌山県立医大名誉教授）
日経メディカル2011年11月16日
『日経メディカル』の2011年9月号まで、「医師のための実践！マネジメント・コーチング」を連載しました。執筆当時は和歌山県立医大の教授でしたので、現場でよくある悩みを取り上げ、反響もいただきました。退官した現在は、医療界にコーチングを広げる活動をしています。
そもそも私がコーチングと出合ったのは、1つのニュースがきっかけです。04年、ある国立大病院の麻酔科で医師たちが次々と医局を離れてフリーになったり民間病院へ移ったりする、いわゆる"医局崩壊"が起きました。医局が崩壊するなどということがあり得るのだろうか─。私はこのニュースに衝撃を受けました。
組織への帰属意識の低下やライフスタイルを重視する傾向など、個々の医師が医局を去った理由は様々でしょう。ただ、彼らが肉体的にも精神的にも不条理な犠牲を強いられ、評価も十分になされていなかったのではないかと想像されました。
そんな矢先、テレビのニュース番組で偶然、コーチングの特集を目にしました。もともと組織マネジメントに興味があったこともあり、翌日にはあるコーチングの講習プログラムに申し込みました。約1年半かけて週に1度、電話による講習を受け、06年に生涯学習開発財団が認定するコーチ資格を取得しました。
コーチングとは、「人が必要とする答えは、その人の中に眠っている」という考えに基づき、人材を育成したり、組織をマネジメントする手法のことです。相手の話に耳を傾け（傾聴）、相手の考えを引き出すために質問し（質問）、相手の存在や働きを認めた上で言葉にして伝える（承認）というのが、コーチングの基本的な3つのテクニックです。
これまで医師の育成や医局のマネジメントは、教授を頂点とする医局制度の中で上司が部下に「これをやれ」と一方的に命令する形で行われてきました。しかし、命令に基づく人材育成や組織マネジメントには限界があります。命令を好む人などいるはずもなく、命令以上の仕事をする意欲も起きず、生じた結果に対する責任を感じることもありません。
コーチングを学んだことで私は、人間の持つ意欲の大切さや、考えや個性の多様性に改めて気づかされました。医局員の考えや個性を認めた上で、働く意欲を高めることが最も重要だと考えるようになったのです。そこで、コーチングを学んだことは医局員に隠したまま、医局のマネジメントに意識的にコーチングの考え方を応用するようになりました。
まず、朝のカンファレンスで発言するのをやめました。私が発言すると、医局員の考えが引き出されないばかりか、教授の考えという"正解"を押し付ける結果になるからです。研究内容などについても口出しせずに医局員に考えさせ、准教授や講師の意見を尊重するように心掛けました。
医局員の働きについては、積極的に承認するようにしました。毎朝、昨夜の緊急手術の記録をチェックし、徹夜している医局員がいたら「大変だったね」と声を掛けました。医局員の個性に応じて、はっきりと言葉にして実績を認めたり、会話の中でさりげなく感謝の気持ちを伝えたりするなど、承認の仕方にもコーチングのテクニックを活用しました。多くの病院で医局を離れてフリーになる麻酔科医が増える中、医局を辞める者が出なかったのはコーチングのおかげかもしれません。
医療界における組織マネジメントのあり方を、コーチングを活用して変えることが、今の私の目標です。退官した今春、自己資金で畑埜クロスマネジメントという会社を立ち上げました。医療系企業や病院などから依頼を受け、コーチングを活用して社員の意識改革を図ったり、病院職員のマネジメントの方法を改善したりしています。一部の病棟看護師の離職率の高さに頭を抱えていた関西のある病院では、看護師との面談を通じて高い離職率の原因が見えてきました。部下に対する指導の方法を変え、離職率を低くできないかと考えているところです。
最近、医局を離れてフリーになったものの、またどこかの組織に帰属したいと勤務医に戻る麻酔科医が増えています。大学医局を離れてしまった医師たちばかりで構成された診療科では、従来の組織マネジメントは通用しません。バラバラでチーム感のない医師をいかにマネジメントするか。コーチングを活用した組織マネジメントの需要は、今後ますます高まると思います。
12．高額療養費制度の見直しも危うい状況に
混迷深める受診時定額負担の議論
日経メディカル2011年11月15日
受診時定額負担の導入は、政府・与党社会保障改革検討本部が6月30日に決定した社会保障・税一体改革成案の目玉政策の一つだ。高額な医療費がかかる癌患者などの負担軽減を図るため、高額療養費制度で定めた負担上限を下げる一方で、その財源の確保を目的に外来患者の窓口負担を増やす内容となっている。ところが、同成案の決定から4カ月以上たった今でも議論は前進しておらず、導入の道筋は見えていない。
そもそも成案決定当初から、高額療養費制度の見直しについてはおおむね賛成意見が大勢を占めたものの、受診時定額負担に対しては医療界だけでなく民主党議員などからも反対の声が上がっていた。「受診回数の多い高齢者の重荷になるほか、将来、額が引き上げられる可能性が高い」「医療費の増加を患者のみに付け回す仕組みのため、国民全体で医療費を負担する皆保険制度の理念に反する」「医療保険でカバーする範囲を狭める保険免責制ではないか」といった批判がその主たる内容だ。
成案決定を受け、高額療養費制度の見直しと受診時定額負担の導入に関して検討している社会保障審議会医療保険部会でも、7月21日に開かれた会合では、「100円とはいえ受診するたびに負担を強いられれば、患者の反発は強まるはず。国民全体で（高額療養費見直しの費用を）負担する制度にすべきではないか」（全国骨髄バンク推進連絡協議会顧問の大谷貴子氏）、「受診抑制や低所得者層の負担への影響をしっかりシミュレーションして慎重に検討する必要がある」（東大大学院経済学研究科教授の岩本康志氏）といった慎重意見が目立った。
与党議員も医師会も保険者も反対で立ち往生する厚労省
これに対して厚生労働省は、導入実現に向け、論点の整理や代替案の提示を続けてきた。9月16日の医療保険部会では、「医療保険でカバーする病気の範囲は変わらないので、受診時定額負担は保険免責制とは異なる」「家計の負担にならない程度の低額の負担であれば、従来の自己負担の設定の考え方を変えるものではない」「外来受診の適正化の実現を踏まえて、紹介状を持たずに大病院（主に200床以上）を外来受診した場合に限って定額負担を求めてはどうか。全外来での100円徴収により想定される財源額を仮にこのやり方で全て賄うとすれば、初診1回につき7000～1万円程度の負担となる」「高額療養費の増加により保険財政が悪化したからといって受診時定額負担を増額することは想定しておらず、100円で据え置く」といった説� �や提案を繰り返した。
しかし委員からは、「保険料や税財源で対応すべき問題であり、また、財源については、高額な薬価の引き下げによる確保も可能。100円で据え置くといっても、フランスでは同様の仕組みが導入された際にはすぐに引き上げられた」（日本医師会常任理事の鈴木邦彦氏）、「保険料で賄うのが合理的な手法だし、高額療養費の見直しを目的とした財源確保が目的であれば、保険料の引き上げに対する理解も求めやすい」（東大大学院経済学研究科教授の岩本氏）といった反対意見が上がった。
一方で保険者側からは、「個々の保険者によって高額医療の発生額は違い、国民健康保険組合の保険料負担はかなり大きくなる。その場合、被用者保険からの補填の拡大が議論の対象になると想定され、既に補填している高齢者の医療費との二重苦になり保険加入者に説明がつかない」（健康保険組合連合会専務理事の白川修二氏）など、保険料の引き上げで賄う考え方に懸念が示され、議論は平行線をたどった。
低所得者向けの配慮として「50円」案を示すも議論は動かず
その後も厚労省は、高額療養費の自己負担限度額が月単位のため、年間医療費が高くても高額療養費が支給されないケースなどがあることから別途年間の上限額を設けたり、低所得者に配慮して年収に応じてよりきめ細かく上限額を設定する案を示した。また、受診時定額負担を導入した際の医療費の給付抑制効果について、受診抑制効果などを織り込んで粗く試算した結果（公費1300億円、保険料2900億円の計4100億円）も公表した。
11月9日の同部会でも、市町村民税非課税の低所得者は受診時定額負担を50円とする案を提示（この場合の給付抑制効果は公費1100億円、保険料2700億円の計3700億円）。また、「高額療養費の伸びにより定額負担は将来引き上げざるを得なくなる」との懸念に対しては、2018年度ベースで高額療養費の見直しにより給付負担がどのくらい増加するかも試算した。結果、公費1300億円の計3900億円、保険料2600億円となり、15年度ベースの試算による計3600億円と比べて大きくは増えないことを示した。
さらに、「保険料などの引き上げで賄うべき」との委員の声を受ける形で、仮に受診時定額負担を実施せず公費と保険料で賄った場合、各保険の保険料率をどれだけ引き上げる必要があるかも提示した。具体的には、11年度の保険料率ベースで協会けんぽ、健保組合ともに0.1％の引き上げ（被保険者１人当たりの平均額にすると協会けんぽが年4600円、組合健保が4400円）となり、市町村国保に関しては11年度の1人当たりベースで年1400円、後期高齢者医療制度の広域組合は350円の増加となった。
閣議決定されていない受診時定額負担の導入
ただ、厚労省が様々な資料や案を提示しても、委員の意見調整はほとんど進んでいない。11月9日の同部会では、委員の1人であり全国骨髄バンク推進連絡協議会顧問の大谷氏がこうした状況に業を煮やし、「高額療養費制度の見直しの実現に向けてなかなか動き出せない間にも、高額の医療費で苦しんでいる患者がいる。厚労省に任せきりにしないで専門家も何か案を考えてはどうか」と発言。これに関して、「社会的入院の解消も目的として、一般病床の長期入院患者から1日100円を徴収する仕組みは考えられないか」（日本慢性期医療協会会長の武久洋三氏）といった案も出たが、やはり議論は進まなかった。
受診時定額負担の導入は社会保障・税一体改革成案に盛り込まれたものの、結局、閣議決定はされず報告されただけにとどまった。このため、「強制力はない」との見解を示す委員も少なくない。このまま議論が平行線をたどり代替財源のメドもつかないとなると、受診時定額負担の導入がお蔵入りになるどころか、高額療養費の見直しも実現しないことにもなりかねない。
13．非心臓手術の前に行う心エコー検査は予後を好転させない
【原題】Echocardiography Before Noncardiac Surgery Doesn't Improve Outcomes
Journal Watch Hospital Medicine日経メディカル2011年11月16日
刺青した後に何をすべきか
Propensity analysis of Canadian administrative databases showed no benefit.
Echocardiography (echo) is sometimes performed before patients undergo noncardiac surgery, but do echo results predict survival or length of hospital stay? In this analysis of large Canadian administrative databases, investigators found that approximately 15% of patients who underwent intermediate-to-high―risk procedures such as aortic aneurysm repair, hip or knee replacement, or nephrectomy underwent rest echo within 6 months before their procedures.
The researchers used propensity matching, a statistical technique designed to facilitate comparison between only those echo recipients and nonrecipients whose baseline clinical and demographic characteristics were otherwise similar. Echo was associated with higher mortality at 30 days (relative risk, 1.14) and 1 year (RR, 1.07), as well as with longer hospital stays.
COMMENT
Echocardiography was performed in a substantial minority of patients who underwent noncardiac surgery but was not associated with better outcomes; rather, it was associated with small but measurably higher 30-day and 1-year mortality and longer length of stay. This finding mirrors earlier smaller analyses. Because this was not a randomized trial, causality cannot be determined, and the reasons for the association between echo and higher mortality are unclear. Finally, this study certainly doesn't rule out use of preoperative echo in certain subsets of patients, such as those with suspected aortic stenosis or those with unexplained dyspnea.
― Kirsten E. Fleischmann, MD, MPH, Journal Watch General Medicine
Wijeysundera DN et al. Association of echocardiography before major elective non-cardiac surgery with postoperative survival and length of hospital stay: Population based cohort study. BMJ 2011 Jun 30; 342:d3695. (
14．ヘルスケア施設関連C. difficile感染と保菌、宿主因子と病原菌因子が異なる
CareNet2011年11月16日
ヘルスケア施設関連での集団下痢症の主な原因であるClostridium difficile（C. difficile）感染症について、感染と保菌では、宿主因子および病原菌因子が異なることが明らかにされた。施設関連の同感染については、無症候でも保菌が認められる場合がある。カナダ・McGill大学ヘルスセンターのVivian G. Loo氏らが、カナダの6つの病院で15ヵ月間にわたり、C. difficile感染症患者と保菌患者の宿主因子および細菌因子の同定を行った前向き研究の結果、報告した。NEJM誌2011年11月3日号掲載報告より。
カナダ6病院で前向き研究
研究グループは、2006年3月6日～2007年6月25日にわたり、カナダのケベック州とオンタリオ州にある6つの国立病院で15ヵ月間にわたる前向き研究を行った。
対象病院の患者に関して、人口統計学的情報、既知のリスク因子、潜在的な交絡因子などの情報収集と、週1回の便検体または直腸スワブの収集を行い解析した。C. difficile分離株の遺伝子型の同定はパルスフィールドゲル電気泳動法（PFGE）にて行い、C. difficile毒素AおよびBの血清抗体値測定なども行った。
合計4,143例の患者の情報が収集され解析された。
感染例2.8％、保菌例3.0％で、北米PFGE1型（NAP1）株は感染例では62.7％、保菌例36.1％
ヘルスケア施設関連C. difficile感染例は117例（2.8％）、保菌例は123例（3.0％）だった。
ヘルスケア施設関連C. difficile感染例は、「より高齢」「抗菌薬・PPI使用」と有意な関連が認められた。
一方保菌例については、「以前に2ヵ月間入院したことがある」「化学療法・PPI・H2ブロッカーを使用」「毒素Bに対する抗体」が関連していた。
また、北米PFGE1型（NAP1）株を有していたのは、感染例では62.7％であったが、保菌例では36.1％だった。
15．第VIII因子インヒビター重症血友病A患者に対するAICCの予防的投与戦略
CareNet2011年11月16日
第VIII因子インヒビターを有する重症血友病A患者に対し、乾燥人血液凝固因子抗体迂回活性複合体（AICC、商品名：ファイバ）を予防的に投与することで、関節内出血およびその他の部位での出血頻度が有意に低下することが明らかになった。予防的投与の安全性も確認された。米国・チュレーン大学ルイジアナセンターのCindy Leissinger氏らによる前向き無作為化クロスオーバー試験「Pro-FEIBA」からの報告による。同患者は、重篤な出血性合併症リスク、末期関節症への進行リスクが高いことが知られる。AICCがそうした患者に対し出血を予防する可能性についてはこれまで散発的な報告はなされていたが、最適な投与方法については確立されていなかった。NEJM誌2011年11月3日号掲載報告より。
34例を対象に予防的投与期間中とオンデマンド治療期間中の出血回数を比較
研究グループは、欧米16ヵ所の血友病治療センターで2003年11月～2008年9月に、2歳以上のインヒビター高値の血友病A患者で、出血に対しバイパス製剤による治療を始めていた（試験前6ヵ月間で6回以上出血エピソードがあった）患者34例を登録した。
被験者は無作為に、AICCの予防的静注［目標用量85U/kg体重（±15％）を週3回（連続しない日に投与）］を6ヵ月間行う治療と、オンデマンド治療［出血に対し目標用量85U/kg体重（±15％）のAICCを投与］を6ヵ月間行う治療をクロスオーバーで受け、それぞれの治療期間における出血回数を主要エンドポイントとして比較された。両治療の間には、3ヵ月間の休薬期間が設けられ、その間の出血についてはオンデマンド治療が行われた。
予防的投与は全出血エピソードを62％減少
試験を完了しper-protocol解析で有効性評価がされたのは、34例中26例であった。
結果、オンデマンド治療期間と比較して予防的投与期間は、全出血エピソードが62％減少（P＜0.001）、関節血症は61％減少（P＜0.001）、標的関節出血（6ヵ月間の治療期間中片方の関節血症が3回以上）は72％減少（P＜0.001）した。
被験者の33例が1回以上試験薬を受けており、それら被験者について安全性の評価が行われた。結果、1例が試験薬に対するアレルギー反応を有した。
16．iCasp9で、細胞治療が安全に
文献：Inducible Apoptosis as a Safety Switch for Adoptive Cell Therapy
幹細胞移植を受けた再発急性白血病の移植片対宿主病発症患者4人を対象に、誘導性のカスパーゼ9（iCasp9）の「安全スイッチ」としての効果を評価。低分子二量体化薬AP1903投与により、ドナーT細胞が90％以上消失した。著者らは「iCasp9によるアポトーシス機構は細胞治療の安全性を高める可能性がある」と結論付けている。
17．病院の減量プログラム、効果小？
文献：Jolly K et al.Comparison of range of commercial or primary care led weight reduction programmes with minimal intervention control for weight loss in obesity: Lighten Up randomised controlled trial.BMJ 2011; 343:d6500.
共存症のある肥満または過体重の男女740人を対象に、企業または一次医療機関による減量プログラムの効果を無作為化比較試験で検討。企業プログラム群は一次医療機関プログラム群より、終了時（12週）の体重が有意に減少した（平均差2.3kg）。著者らは「企業の減量プログラムは、一般医療機関より効果的で安価」と結論付けている。
18．前立腺癌、ADT+RT併用が効果大
文献：Warde P et al.Combined androgen deprivation therapy and radiation therapy for locally advanced prostate cancer: a randomised, phase 3 trial.The Lancet, Early Online Publication, 3 November 2011.
局所進行前立腺癌患者1205人を対象に、アンドロゲン遮断療法（ADT）および放射線療法(RT)の併用効果を第3相無作為化試験で評価。中央値6.0年の追跡調査後、死亡患者数はADT単独群602人中175人、ADT+RT群603人中145人だった。ADT+RT群は、ADT単独群より7年生存率が改善した（74％対66％）。
19．進行腎細胞癌、有望な新治療薬
文献：Rini BI et al.Comparative effectiveness of axitinib versus sorafenib in advanced renal cell carcinoma (AXIS): a randomised phase 3 trial.The Lancet, Early Online Publication, 4 November 2011.
進行腎細胞癌患者723人を対象に、血管内皮成長因子受容体選択的阻害薬axitinibとソラフェニブの有効性を第3相無作為化試験で比較。平均無増悪生存期間の中央値はaxitinib群6.7カ月、ソラフェニブ群4.7カ月だった。毒性作用による治療中止は、axitinib群14人（4％）、ソラフェニブ群29人（8％）だった。
20．ivacaftor、肺機能改善に効果
文献：Ramsey BW et al.A CFTR Potentiator in Patients with Cystic Fibrosis and the G551D Mutation.N Engl J Med 2011; 365:1663-1672.
嚢胞性線維症患者167人を対象に、嚢胞性線維症膜コンダクタンス制御因子増強薬ivacaftorの効果を二重盲検プラセボ対照試験で評価。24週までの予測1秒量に対する％は、ivacaftor群がプラセボ群より10.6高かった。ivacaftorは2週までの肺機能改善と関連し、この有意な治療効果は48週まで維持された。
21．熱傷の輸液量、中等症から不足
重症になるほど予測量と乖離、炎症反応の考慮を
第39回日本救急医学会学術集会
宮内 崇（山口大学医学部附属病院先進救急医療センター）
2011年10月18日に行われた第39回日本救急医学会学術集会で、「熱傷における初期輸液量と予測量の違い」と題して発表した内容の一部を報告する。
熱傷の急性期では大量の輸液を必要とし、実際に必要な輸液量は公式による予測量よりも多くなると言われる。我々は、熱傷の重症度によって予測量と実際の初期輸液量は異なると仮説を立て、後方視的に検討したところ、軽症例では予測量とほぼ同等の輸液量であったが、中等症以上で2倍以上の輸液量を必要とした。熱傷に対する初期輸液療法では、熱傷面積に加え、炎症反応を考慮した輸液計画を行う必要があると考える。
熱傷の急性期では初期輸液療法が最も重要である。大量の輸液を必要とするため、目安として「Parklandの公式」や「Brookeの公式」がしばしば用いられる。しかし、実際に必要な輸液量は予測量よりも多くなると言われる。この違いは熱傷の重症度によって異なると考えられるが、それを示した報告はない。我々は、公式による予測量と実際に必要であった初期輸液量が重症度によって異なるかどうか、後方視的に検討した。
対象・方法
2000年9月から2011年4月までに当院救命救急センターに入室した熱傷症例を対象とし、診療録から検査値、輸液量などのデータを抽出した。初期輸液量とParklandおよびBrookeの公式による予測量を比較した。当センターでの熱傷に対する初期輸液療法は、細胞外液を中心に投与され、0.5mL/kg/h以上の尿量が得られることを目標に調節された。
熱傷187人のうち、化学熱傷や気道熱傷のみ、2日未満の退室、蘇生対象外、来院時心肺停止、データ不足を除いた47人を対象とした。体重61±14 kg、熱傷面積25.9±15.7%、burn indexは16.9±11.7であった。重症32人、中等症12人、軽症3人であった（Artzの基準）。気道熱傷合併例は12人、死亡例は3人であった。24時間の総輸液量は9,291± 4,981 mLであった。
結 果
すべての症例を対象に比較すると、実際の初期輸液量はそれぞれの公式よりも有意に多く、それぞれParkland、Brookeの公式の1.4±1.1倍、1.8±0.7倍であった。重症度別に分類して検討すると、重症であるほどその差は大きく、軽症例では実際量と予測量に有意差はなかった。中等症、重症で実際の輸血量が有意に多く、予測量の1.7倍から2.1倍に及んだ。
24時間尿量は重症度で有意差はなかった。また、入室初日と翌日のBUN、クレアチニンは低下する傾向にあり、実際の初期輸液療法は適正に行われていたことが分かる。血清アルブミン値、CRPを入室初日と翌日で比較すると、軽症例で有意な変化は見られないが、中等症以上で血清アルブミン値は有意に低下し、CRPは有意に上昇していた。これは、中等症以上で高度な炎症反応が起こり、それに伴い血管透過性亢進が生じていることを示している。
考 察
軽症例では予測量とほぼ同等の輸液量であり、中等症以上で2倍以上の輸液量を必要とした。その原因は、広範囲の熱傷によって生じる炎症反応が影響していると考えられた。この結果から、熱傷に対する初期輸液療法では、熱傷面積に加えて炎症反応を考慮した輸液計画を行う必要があると考える。
22．独居8割は自力受診できず
脳卒中で受診した独居者を調査、発症48時間以降に来院した例も
第39回日本救急医学会学術集会
渡部憲昭（仙台徳洲会病院脳神経外科）
2011年10月18日に行われた第39回日本救急医学会学術集会で、「ひとり暮らしの脳卒中急性期症例の検討」と題して発表した内容の一部を報告する。
高齢化社会・核家族化の進行により、独居高齢者数は年々増加している。そこで、孤独死や無縁死につながる恐れのある脳卒中について、非高齢者も含めた独居生活者の臨床的特徴や問題点について検討した。自力で救急要請・来院できたのは2割に過ぎず、8割は誰かに発見されて来院に至っている。発症から48時間以上経過し来院した症例も少なくなく、独居高齢者の急激な増加に対応した脳卒中診療体制づくりが急務である。
わが国では、高齢化社会・核家族化の進行により、独居高齢者数は年々増加傾向にある。2009年の65歳以上の独居高齢者数は464万人（女性が男性の約3倍を占める）に達し、2030年には700万人を超えると予測されている。脳卒中診療の現場においても、独居高齢者の脳卒中は確実に増加しており、特有の問題を抱えている。そこで今回、非高齢者も含め、独居生活者の脳卒中における臨床的特徴や問題点について検討した。
対象・方法
2010年5月から10月までの6カ月間に当院で入院治療を行った脳卒中症例225人中、独居症例は23人（10.2％）であった。これらの症例について、（1）年齢・性別、（2）脳卒中病型、（3）発症から来院までの時間、（4）来院（発見）の契機、（5）来院時の合併症、（6）脳卒中の治療・入院期間・退院経路について検討した。
結 果
（1）年齢・性別：非高齢者7人、高齢者16人。うち男性16人、女性7人で、男性が約7割を占める．独居高齢者人口は女性が男性の約3倍にも関わらず、脳卒中症例では男性が多い傾向が見られた。
（2）脳卒中病型：入院全症例（225人）では、脳出血（20.0％）、脳梗塞（74.2％）、くも膜下出血（5.8％）であった。独居症例（23人）では、脳出血（43.5％）、脳梗塞（52.2％）、くも膜下出血（4.3％）と、脳出血の頻度が高い。
（3）発症から来院までの時間：意識障害のある症例では、発見された現場の状況から推測した時間とした。12時間以内が最も多く13人であったが、48時間以上経過した症例も6人含まれていた。
（4）来院（発見）の契機：自分で救急要請または来院した者は5人のみ。職場や屋外で発症し、近くにいた目撃者が救急要請したのは4人、ヘルパーや親族の定期訪問の際に偶然発見された10人、隣人や同僚が不審に思い（新聞受けの新聞がたまったまま、夜間も電気が点いたまま、仕事に来ないなどの理由）、自宅を訪問し発見された者が4人であった。独居症例の約8割は誰かに発見され来院に至っていた。
（5）来院時の合併症：発症から来院まで48時間以上経過した6人は全例、著明な脱水（BUN高値）および圧迫性皮膚障害（pressure ulcer）を認めた。多発性皮膚潰瘍を認めた症例（84歳男性、脳梗塞にて左不全麻痺あり）では、健側の右半身を下に倒れているところを発見され、右半身に多発性皮膚潰瘍を認めた。左不全麻痺により体勢を変えられなかったものと思われた。脳梗塞急性期治療の終了後、皮膚科に転科し植皮術を施行された。
（6）脳卒中の治療・入院期間・退院経路：脳卒中の治療は、くも膜下出血の1人以外は保存的治療を施行した。入院期間は、死亡例2人を除き、平均30.6日（7日から58日）であり、当科の平均在院日数とほぼ同様であった。退院経路は、自宅退院9人、回復期リハビリ病院転院12人、死亡2人。転院先の回復期リハビリ病院では、退院調整に難渋されたようである。
自力で受診できたのは2割
当院の脳卒中入院症例中、独居生活者は10.2％であり、男性や脳出血例に多い傾向が見られた。自力で救急要請・来院した者は5人のみであり、他の18人は誰かに発見され来院に至っている。発症から48時間以上経過し来院した症例は、全例で脱水、圧迫性皮膚障害を認めた。
独居高齢者の脳卒中は、発見の遅れが生死に関わり、特有の問題が認められる。今後、独居高齢者の急激な増加に対応した脳卒中診療体制づくりが急務である。
孤独死の原因、6割が心疾患、1割が脳卒中
高齢社会白書（2013年版）では、現在、65歳以上の高齢者は人口の23.1％を占めている。独居率は女性19.0％、男性9.7％である。独居高齢者数は2009年の464万人から、2030年には717万人に達し、女性の増加傾向は鈍化するが、男性の増加傾向には変化なしと予測されている。また、独居高齢者の子どもの有無についての調査では、子どもがいない人は28％、子どもが近く（片道1時間以内）に住んでいる人は47.1％を占める。
近年、社会問題になっている「孤独死」について詳細な報告は少なく、その実態は明らかではない。大阪府監察医事務所（2001年）の報告では、孤独死の原因疾患は心疾患が最も多く（61％）、脳卒中（9％）、感染症（6％）、消化管疾患（6％）の順であった。また、孤独死の中でも遺体の引き取り手がないものを「無縁死」と呼び、NHKの全国調査によると、全国では年間約3万2千人に達していることが報道された。
23．Liver implant gives boy 'another chance of life'
BBC News2011年11月15日
Doctors in London say they have cured a baby boy of a life-threatening disease which was destroying his liver.
They implanted cells which acted like a temporary liver, allowing the damaged organ to recover.
The team at King's College Hospital in south London say the technique is a world first.
Eight-month-old Iyaad Syed now looks the picture of health - but six months ago he was close to death. A virus had damaged his liver causing it to fail.
Instead of going on a waiting list for a transplant, doctors injected donor liver cells into his abdomen.
These processed toxins and produced vital proteins - acting rather like a temporary liver.
The cells were coated with a chemical found in algae which prevented them from being attacked by the immune system.
After two weeks his own liver had begun to recover.
Professor Anil Dhawan, a liver specialist at King's College Hospital, says the whole team at the hospital is delighted:
"This is the first time this treatment has been used to treat a child with acute liver failure. It's only a few months back when I first saw this child who was so sick requiring support on dialysis and a breathing machine.
"We think we have given him another chance of life and seeing him now six months down the road with nearly normal liver function is remarkable."
Dr Ragai Mitry, Head of Liver Processing at King's, who helped in developing the technique, said:
"We are very pleased the transplanted liver cells have helped in supporting and delivering the missing metabolic functions of Iyaad's failing liver."
Iyaad's father, Jahangeer, said his son was "a miracle boy". He added: "Once he had the treatment after 48 hours he started to get better and hope came back. It is brilliant and we are very proud of him."
Clinical trials
The question now is whether the technique could be used to benefit other patients with acute liver failure. The team at King's is urging caution - a large clinical trial is needed to test the effectiveness of the technique.
A key benefit over a liver transplant is that Iyaad will not need to take anti-rejection drugs known as immuno suppressants.
Andrew Langford, Chief Executive of the British Liver Trust, said: "The principle of this new technique is certainly ground-breaking and we would welcome the results of further clinical trials to see if it could become a standard treatment for both adults and children.
"Sadly, we have reached a breaking point with our transplant list in the UK, where approximately 100 people die waiting for a donor liver to become available each year."
King's College Hospital is part of King's Health Partners Academic Health Sciences Centres (AHSC), a collaboration of five academic health centres in London, which aims to accelerate the transition of research from bench to bedside.
24．9/11 First Responders May Face Greater Heart Risks
Exposure to toxic dust cloud might lead to hardening of the arteries, study suggests
HealthDay News2011年11月15日
First responders who were exposed to the dust cloud during and immediately following the New York City terror attacks on Sept. 11, 2001, may be at increased risk for heart disease, experts warn.
Those Ground Zero workers who got there first may have breathed in even more of this toxic dust than those who came on the scene after Sept. 13, and may be at greater risk for heart disease as a result, according to new findings slated for presentation Tuesday at the annual meeting of the American Heart Association in Orlando, Fla.
Researchers from the Mount Sinai School of Medicine in New York City examined the integrity of the blood vessel walls in 31 Ground Zero workers. The 19 men and women who were there during the first two days showed greater damage to their blood vessel walls than their counterparts who arrived later.
"The workers who inhaled particulate matter at Ground Zero, especially those within the initial 'cloud,' received a much higher 'dose' of particulate matter, compared with inhaling air pollution," said study author Dr. Mary Ann McLaughlin, an associate professor of cardiology. These particles trigger inflammation in the lining of the artery walls (endothelium), which sets the stage for atherosclerosis (hardening of the arteries), she said.
The new study did not look at whether or not these workers had more heart attacks or strokes than people who were not exposed to the toxic dust. Co-author Dr. Venkatesh Mani, an assistant professor of radiology, said it made sense that individuals with this type of damage to their blood vessel walls may be more likely to have heart attacks and strokes. Given these findings, first responders may need to pay close attention to their other heart disease risk factors, Mani said.
"Apart from living a healthy lifestyle and regularly following up with their physicians for routine examinations for cardiac assessment, these individuals will also benefit from follow-up MRI imaging on a regular basis, maybe once a year, to examine progression/regression of their [blood vessel] disease," he said.
Dr. Gordon F. Tomaselli, American Heart Association president, said exposure to particulate matter in the air and urban living do increase risk of atherosclerosis, but less is known about how long the exposure must last to do such damage. There are other unknowns about the exposures that took place at Ground Zero on Sept. 11 and beyond, he said.
"Rescue workers were under horrific psychological stress and this may have led them to change their behaviors," Tomaselli said. "The stress could have led to greater incidence of smoking and/or other unhealthy behaviors."
The first responders who rushed in to help may have also been less prepared than those who came on the scene during subsequent days and wore masks that could have limited their exposure, Tomaselli added.
"More exposure plus less protection equals greater risk," said Dr. Stephen Kopecky, a cardiologist at the Mayo Clinic in Rochester, Minn. "The ones who were there early had a very high exposure to the particulate matter and there is a difference in their arteries," he said.
Dr. Elliott M. Antman, a professor of medicine at Harvard Medical School in Boston, likened this level of exposure to "many years of cigarette smoking compressed over time."
Because this study was presented at a medical meeting, the data and conclusions should be viewed as preliminary until published in a peer-reviewed journal.
More information
The U.S. National Institutes of Health has more on atherosclerosis.
SOURCES: Mary Ann McLaughlin, M.D., M.P.H., associate professor of cardiology, Mount Sinai School of Medicine, New York City; Elliott M. Antman, M.D., professor of medicine, Harvard Medical School, Boston; Stephen Kopecky, M.D., cardiologist, Mayo Clinic, Rochester, Minn.; Gordon F. Tomaselli, M.D., chief of cardiology, Johns Hopkins University, Baltimore and president, American Heart Association; Venkatesh Mani, Ph.D., assistant professor of radiology, Mount Sinai School of Medicine, New York City; Nov. 15, 2011, presentation, American Heart Association annual meeting, Orlando, Fla.
25．Study Finds Link Between Low IQ, Large Waistline
More men with low intelligence scores at 18 had unhealthy belly size at 40
HealthDay News2011年11月15日
Guys with low IQs may be at higher risk than brainiacs for later weight gain and added heart disease risk, a new study suggests.
Swedish men who had the lowest IQs at about age 18 had higher waist-to-hip ratios at age 40 than their peers who scored higher on those IQ tests. It's known that people with "apple-shaped" bodies, or more weight around the middle, are at higher risk for heart disease than those with "pear-shaped" bodies.
Exactly how or even if IQ during late adolescence affects waist size is not clearly understood, and U.S cardiologists caution that it is too early to draw any meaningful conclusions from the new data. The findings are scheduled for presentation Tuesday at the American Heart Association annual meeting in Orlando, Fla.
Study author Dr. Jerzy Leppert, a professor at the Center for Clinical Research of Uppsala University in Sweden, said the message is clear. "Present strategies that aim to stop the obesity epidemic should change focus ... and concentrate more on the group most likely to benefit, i.e. those with low IQ," Leppert said.
Of 34,400 people who took part in a health survey that measured waist-to-hip ratio on or around their 40th or 50th birthday, about 5,400 men had also taken an IQ test when they were about 18. IQ tests are mandated in Sweden. Men who had the lowest IQs as older teens had the highest waist-to-hip ratios at age 40, the study showed. By contrast, those who scored highest on the IQ tests had the lowest waist-to-hip ratios at age 40.
Dr. Suzanne Steinbaum, a preventive cardiologist at Lenox Hill Hospital in New York City, said if the study is validated, doctors and other health educators may need to alter their approach to prevention.
"People who have a lower IQ may be less educated and have less of an understanding about how to eat healthy," she said. "We need to educate all people, not just those who might have greater access to healthy foods and/or higher IQs."
Dr. Stephen Kopecky, a cardiologist at Mayo Clinic in Rochester, Minn., said that it is hard to say what came first -- lower IQ or wider waistlines. Some research has linked low IQs or lower education levels to lower socioeconomic status. "We do know that it can be expensive to eat properly, and if you are a single parent of two kids who is struggling to pay the bills, it is hard to stretch the dollar," he said.
Healthy foods are often more expensive and harder to come by than unhealthy foods, he noted. Certain zip codes may also have more fast food restaurants, and fewer outdoor public spaces that are safe for activity. "This is a thought-provoking study that doesn't give us all the answers," Kopecky said.
American Heart Association President Dr. Gordon F. Tomaselli agreed. "You could argue that people with a lower socioeconomic status may not be in a position to hear messages where we broadcast them," Tomaselli said.
"We have to make our messages clear and straightforward and easy to understand," he added. This may include reaching out in non-traditional ways, including social media, he said.
Research presented at meetings should be considered preliminary until published in a peer-reviewed medical journal.
More information
For tips on how to measure waist-to-hip ratio, visit the American Heart Association.
SOURCES: Jerzy Leppert, M.D., Ph.D., professor, Center for Clinical Research, Uppsala University, Vasteras, Sweden; Stephen Kopecky, M.D., cardiologist, Mayo Clinic, Rochester, Minn.; Suzanne Steinbaum, D.O., preventive cardiologist, Lenox Hill Hospital, New York City; Gordon F. Tomaselli, M.D., chief, cardiology, Johns Hopkins University School of Medicine, Baltimore, and president, American Heart Association; Nov. 15, 2011, presentation, American Heart Association annual meeting, Orlando, Fla.
26．Alcoholics More Likely to Die of Cancer: Study
Alcohol itself and poor lifestyle choices both increase risks, researchers say
HealthDay News2011年11月15日
Alcoholics have a higher rate of death from cancer and other causes than other people, a new study finds.
Italian researchers examined data on nearly 2,300 male and female alcoholics who were treated at the Alcohol Center of Florence between 1985 and 2001.
They found a higher rate of death among alcoholics than among the general population for multiple types of cancers, particularly cancers of the pharynx, oral cavity, liver and larynx. Risk of death from cancer of the esophagus, rectum, pancreas and breast was also heightened among alcoholics.
Alcoholics were also more likely to die of infections, diabetes, violent crimes and diseases of the immunological, nervous, cardiovascular, respiratory and digestive systems.
The findings appear online and in the February 2012 print issue of the journal Alcoholism: Clinical & Experimental Research.
"Our study has provided strong evidence that alcohol addiction significantly increases the risk of death from several causes in comparison to the general population in a Mediterranean country...," corresponding author Domenico Palli, head of the nutritional and molecular epidemiology unit at the Cancer Research and Prevention Institute in Florence, said in a journal news release. "Alcohol's role as a 'dietary' carcinogen emerged quite clearly."
The researchers also found that female alcoholics had higher survival rates than male alcoholics, possibly because women are more likely to get help for alcoholism, Palli said.
Alcohol consumption causes about 4 percent of all deaths and 5 percent of all diseases worldwide, according to background information in the news release.
"Clearly alcohol abuse can compromise the structure and functionality of several human organs, thus directly increasing the risk of death," Palli concluded. "Other aspects of the characteristic lifestyle of alcoholics -- smoking, drug abuse, promiscuity and a poor diet -- may contribute to this high-risk pattern together with reduced health-consciousness."
More information
The U.S. National Institute on Alcohol Abuse and Alcoholism has more about alcohol and health.
SOURCE: Alcoholism: Clinical & Experimental Research, news release, Nov. 11, 2011
27．Whole-Body Vibration Doesn't Build Bone After All: Study
No benefit seen in high-risk postmenopausal women
HealthDay News2011年11月15日
A novel treatment known as whole-body vibration doesn't appear to improve the bone health of postmenopausal women who are at high risk of developing osteoporosis.
The treatment -- which involves standing on a motorized, vibrating platform in the hope of building bone mass -- showed promise in animals. But researchers, who hoped those results might translate to humans, found no benefit for women who used the platforms for a year, said study co-author Angela M. Cheung, an internist and director of the osteoporosis program at the University Health Network, University of Toronto.
"People should use strategies that have been proven" to prevent bone loss and osteoporosis, Cheung said. These include exercise and calcium and vitamin D supplements, she said. The vibrating platform "doesn't do anything, not for bone anyway," she added.
The theory behind whole-body vibration is that the gravitational force sends signals to bone cells that promote regrowth, leading to better bone health. Bone deterioration is of special concern to aging women, half of whom may sustain fractures because bone mass deteriorates rapidly after menopause, according to the U.S. National Library of Medicine.
Vibration platforms, which cost about $3,000, have grown in popularity in recent years. Some health food stores and gyms make them available to patrons, Cheung said.
In the new study, published in the Nov. 15 issue of Annals of Internal Medicine, researchers randomly assigned about 200 postmenopausal women to one of three groups. Two groups used a low-magnitude, whole-body vibration platform at one of two speeds for a year, standing on it for 20 minutes a day. The third group did nothing out of the ordinary.
All the women had low bone mass, and all took calcium and vitamin D supplements. "We wanted to see if (the treatment) prevented bone loss or could increase bone mass," Cheung said.
After a year, there was no difference in rate of bone loss among the three groups, the researchers said.
However, Cheung cautioned that it's still unclear whether the treatment might affect bone in other groups of people, such as children.
Dr. Joseph Lane, professor of orthopedic surgery at Weill Medical College of Cornell University, said the study appears valid and debunks the use of whole-body therapy to treat bone loss. Currently, he said, bisphosphonate medications such as Fosamax are the best initial treatment for bone loss, while teriparatide (Forteo) is an alternative for patients who suffer from side effects on bisphosphonates.
Patients with osteoporosis are also beginning to take denosumab (Prolia), an injectable drug approved last year by the U.S. Food and Drug Administration.
More information
For more on osteoporosis, visit the U.S. National Library of Medicine.
SOURCES: Angela M. Cheung, M.D., Ph.D., staff general internist, Lillian Love Chair in Women's Health and director, Osteoporosis Program, University of Toronto, Canada; Joseph Lane, M.D., chief, metabolic bone disease service, Hospital for Special Surgery, and professor, orthopedic surgery, Weill Medical College of Cornell University, New York City; Nov. 15, 2011, Annals of Internal Medicine
28．High Doses of Statins Tied to Less Arterial Plaque in Study
Two-thirds of patients given high-dose Crestor or Lipitor had reduced buildup in vessel walls
HealthDay News2011年11月15日
High doses of the cholesterol-lowering statins Crestor and Lipitor reduced the amount of plaque in coronary arteries and reversed the progression of coronary artery disease, new research shows.
The study included 1,385 patients who took either 40 milligrams (mg) of Crestor (rosuvastatin) or 80 mg of Lipitor (atorvastatin) daily and were followed for two years.
The major finding was that the amount of coronary artery plaque fell 0.99 percent with Lipitor and 1.22 percent with Crestor. The difference between the two drugs is not statistically significant, the researchers noted.
"Regression of plaque has been the holy grail of heart disease treatment, and in this trial more than two-thirds of the patients had regression," lead researcher Dr. Stephen J. Nicholls, cardiovascular director of the Cleveland Clinic Coordinating Center for Clinical Research in Ohio, said in an American Heart Association news release.
"It's a very positive outcome for patients and shows the benefits of high doses of statins," Nicholls added.
The findings were to be presented Tuesday at the American Heart Association annual meeting in Orlando, Fla., and are published in the New England Journal of Medicine. The study was funded by AstraZeneca, which markets Crestor.
Among the other study findings:
Crestor reduced total plaque in 71.3 percent of patients and Lipitor reduced total plaque in 64.7 percent of patients.
Average levels of "bad" low-density lipoprotein (LDL) cholesterol were 62.6 mg/dL in patients taking Crestor and 70 mg/dL in patients taking Lipitor.
Average levels of "good" high-density lipoprotein (HDL) cholesterol were 50.4 mg/dL in patients taking Crestor and 48.6 mg/dL in patients taking Lipitor.
"The differences between the two drugs were modest and the difference in HDL levels was less than we were anticipating based on previous studies," Nicholls said in the news release.
The patients in this study had undergone coronary angiography, usually because they'd experienced chest pain and had abnormal results on a stress test.
In previous studies of patients who had similar characteristics and took lower doses of statins, 15 percent to 20 percent suffered a heart attack or stroke or required angioplasty to open a clogged artery over two years of follow-up. The rate of such events among patients in this new study was less than half of that.
"Doctors have been reluctant to use high doses of statins, but in this study the drugs were safe, well-tolerated and had a profound impact on lipid levels, the amount of plaque in vessel walls and the number of cardiovascular events," Nicholls said.
More information
The American Academy of Family Physicians has more about coronary artery disease.
SOURCE: American Heart Association, news release, Nov. 15, 2011
29．Got High Blood Pressure? Kiwi Fruit May Help
Small study found three a day lowered levels more than eating an apple a day
HealthDay News2011年11月15日
An apple a day won't necessarily keep the doctor away, but three kiwis just might help, at least according to a small study that showed that the brown, fuzzy fruit may lower blood pressure levels.
Men and women with mildly high blood pressure who ate three kiwi fruits a day for eight weeks had systolic blood pressure levels that were 3.6 millimeters of mercury lower than those of volunteers who ate an apple a day. Systolic blood pressure is the upper number in a blood pressure measurement.
Kiwis may be small, but they pack a lot of nutrition in their green flesh. They are rich in lutein, a potent antioxidant, and this may be what is responsible for their blood pressure-lowering powers, said researchers who were led by Mette Svendsen of Oslo University Hospital in Norway. The study was to be presented Tuesday at the American Heart Association's annual meeting in Orlando, Fla.
Cardiologists were quick to caution that there is no single magic food or ingredient that is the key to heart health, but they all agreed that kiwi may have a place in the five daily servings of fruit and vegetables that are currently recommended as part of a heart-healthy diet.
The new study included 50 men and 68 women with an average age of 55 who were randomly assigned to eat three kiwis or one apple a day for eight weeks. Participants had blood pressure levels in the mildly elevated range of 128/85 when the study began. A blood pressure reading that is less than 120/80 is considered ideal. They changed nothing in their diet other than adding the fruit. Researchers measured blood pressure via 24-hour ambulatory monitoring, which is thought to be more precise than measuring it during a single point in time.
The Oslo University Hospital funded the study.
"Three kiwi a day improved 24-hour blood pressure more than an apple a day," the researchers concluded.
So, is kiwi the new "wonder" fruit?
"There is biological plausibility, but I would not go and grab three kiwis a day," said Dr. Nehal Mehta, a preventive cardiologist at the Hospital of the University of Pennsylvania in Philadelphia. "They are not easy to find or one of those fruits that people readily grab."
Moderation is the key with kiwis or any food, he said. "Three kiwis a day or 21 kiwis a week does not seem like moderation, and I would caution against eating that much," he said.
The new study may just "put kiwis on the map," he said. "When we say 'eat more fresh fruit,' we stick to the tried-and-true or anything that is handheld and peeled, but these findings suggest that a kiwi can be part of a heart-healthy diet," he said.
In addition, the study looked at the whole fruit, not individual nutrients. Don't start popping lutein in supplement form based on these results, he noted.
Dr. Suzanne Steinbaum, a preventive cardiologist with Lenox Hill Hospital in New York City, agreed. "Kiwi is not the wonder fruit, but certainly adding kiwi to your diet can help decrease mildly high blood pressure levels."
Dr. Elliott M. Antman, a professor of medicine at Harvard Medical School in Boston, said that while promising, the new study is small. "Don't count on this to be the complete answer to high blood pressure," he said. Whatever you do, "do not stop taking your blood pressure medications without talking to your doctor," he added.
Because this study was presented at a medical meeting, the data and conclusions should be viewed as preliminary until published in a peer-reviewed journal.
More information
The Dash diet is often recommended to lower blood pressure levels.
SOURCES: Suzanne Steinbaum, D.O., preventive cardiologist, Lenox Hill Hospital, New York City; Nehal Mehta, preventive cardiologist, Hospital of the University of Pennsylvania, Philadelphia, Elliott M. Antman, M.D., professor, medicine, Harvard Medical School, Boston; Nov. 15, 2011, presentation, American Heart Association annual meeting, Orlando, Fla
30．Heart Patients Using Vitamins May Take Meds Improperly
Many unaware that dietary supplements reduce effectiveness of warfarin, study shows
HealthDay News2011年11月15日
People with heart conditions who take vitamins may be less likely to take some of their other medications properly, according to a new study.
Researchers from the Intermountain Medical Center in Utah asked 100 people with an irregular heartbeat -- known as atrial fibrillation -- what they knew about warfarin (Coumadin), a commonly prescribed blood thinner. The patients were also asked how well they followed their prescription for the drug, and whether or not they also took vitamins or other supplements.
People taking warfarin need regular monitoring because too much of the drug can cause bleeding, and too little can allow blood clots to form, increasing the risk for stroke. In addition, diet also plays a role in warfarin's effectiveness.
The study, presented Monday at the American Heart Association's annual meeting in Orlando, Fla., found that 62 percent of patients who were prescribed warfarin took the drug with dietary supplements, potentially reducing its effectiveness. Of this group, 24 percent admitted that they even skipped doses of the anticoagulant drug, putting them at greater risk for stroke. Moreover, heart patients who took vitamins were 2 percent more likely to double their dose of warfarin, compared to those not taking supplements, which can increase their risk of bleeding.
The study also found that patients taking vitamins were less informed about potentially dangerous interactions between the supplements they were taking and warfarin. The researchers pointed out these patients had more episodes of unexplained bleeding, and needed more non-surgical transfusions.
The study's authors concluded that patients on prescription drugs should be more aware of the potentially negative side effects associated with taking dietary supplements.
"When you take a vitamin pill, you often are getting a much higher dose than you would by just eating a balanced diet. People don't realize that vitamins can be just as active as drugs, and, as we've seen here, mixing the two together can, in some cases, have adverse consequences for your health," said one of the study's authors, Dr. Jeffrey L. Anderson, director of cardiovascular research at Intermountain Medical Center's Heart Institute, in a news release from the medical center.
"This indicates to me that we physicians need to do a better job of educating our patients about vitamins and other supplements and how they interact with the medications we prescribe," Anderson added.
The study's authors cautioned that taking too many vitamins or too much of any one supplement could have negative health consequences.
"More and more studies are starting to show that excessive doses of some vitamins can increase the risk for serious diseases, including cancer," said Anderson. "As health care providers, we need to encourage caution when it comes to taking vitamins, as with any other medications."
Commenting on the study, Dr. Jack Ansell, chairman of the department of medicine at Lenox Hill Hospital in New York City, pointed out that about 3 million people in the United States take warfarin. "Because its effect on blood clotting is variable in response to diet and other drugs, it requires routine monitoring. In fact, vitamin K is an antidote to warfarin, and this may have been included in some of the supplements patients were taking in the study," Ansell explained.
"It is not clear who was managing the warfarin therapy in these patients, but anticoagulation clinics tend to provide expert education, whereas such education is less likely to occur in the individual physician's office. This study highlights the importance of such education regardless of who manages the warfarin therapy," Ansell said.
Because this study was presented at a medical meeting, the data and conclusions should be viewed as preliminary until published in a peer-reviewed journal.
More information
The U.S. Food and Drug Administration has more about dietary supplements.
SOURCES: Intermountain Medical Center, news release, Nov. 14, 2011; Jack Ansell, M.D., chairman, department of medicine, Lenox Hill Hospital, New York City
31．Pneumonia Most Common Infection After Heart Surgery
Nearly half of serious infections occur 14 days after patients are discharged, study shows
HealthDay News2011年11月15日
Pneumonia is the most common infection following heart surgery, a new study shows.
The researchers also revealed that most infections occur about two weeks after an operation -- a week longer than previously thought. They are slated to present their findings Tuesday at the American Heart Association (AHA) annual meeting in Orlando, Fla.
"It's not what we expected to find," study author Dr. Michael Acker, chief of cardiovascular surgery at the University of Pennsylvania Medical Center in Philadelphia, said in an AHA news release.
After examining more than 5,100 heart surgery patients, whose average age was 64, the researchers found a total of 742 infections. Of these, 278 infections were considered serious, including an intestinal infection known as C. difficile colitis, which affected 1 percent of patients. Bloodstream infections occurred in 0.7 percent of the patients, and 0.5 percent of patients had deep-incision surgical site infections. Pneumonia however, was the most common infection, occurring in 2.4 percent of the patients.
The study also revealed that 42 percent of all these major infections occurred after patients left the hospital.
"Half of these patients had no evidence of infection before they were discharged from the hospital," said Acker. "Then they had to return because of the new infection. One implication is that patients must be followed more closely after discharge."
The study authors noted that the most common surgical procedures were isolated coronary artery bypass graft and aortic and mitral valve surgeries. Nearly three-quarters of the operations were elective surgeries -- not emergencies.
The researchers said several risk factors could increase a surgical patient's risk for infection, including congestive heart failure, hypertension, chronic lung disease, using corticosteroids before surgery, how long patients stay in the hospital and how long patients are on cardiopulmonary bypass.
They said the next step is to research differences in care, such as types of surgical dressings, antibiotics and surgical preparations, to investigate which are associated with the lowest risk of infection.
A separate study, of 3,700 patients having cardiac defibrillators implanted, showed that special skin-preparation procedures, including an antibiotic wash and strict drying time, reduced infection rates from 1 percent to 0.24 percent a year after surgery.
Because both studies were presented at a medical meeting, the data and conclusions should be viewed as preliminary until published in a peer-reviewed journal.
More information
The U.S. National Institutes of Health provides more information on pneumonia.
SOURCE: American Heart Association, news release, Nov. 15, 2011
32．Low Vitamin D May Increase Stroke, Heart Attack Risk in Women
Vitamin has anti-inflammatory effects on the arteries, researchers note
HealthDay News2011年11月15日
Low levels of vitamin D may put women at greater risk for heart attack and stroke, according to one of several new studies on the important nutrient.
After analyzing 16 years of data on more than 2,000 healthy, postmenopausal white women aged 45 to 58, researchers found that the 788 women with a vitamin D deficiency had more risk factors for heart disease than 1,225 women with normal levels of the vitamin. They were scheduled to present their findings Tuesday at the American Heart Association annual meeting in Orlando, Fla.
Women with low vitamin D levels had higher levels of triglycerides; higher fasting glucose; a higher body mass index; and lower HDL "good" cholesterol. The researchers noted 47 percent of the women who were deficient in vitamin D were smokers compared to 38 percent of the women with normal vitamin D levels.
About 15 percent of the women deficient in vitamin D either died or suffered heart failure, a heart attack or stroke during the study period compared to 10.2 percent of the women who did not have this deficiency.
Three other studies also looked at vitamin D's possible protective effects on the heart. One study found that people who took 4,000 units of vitamin D daily for five days following a severe heart event had less inflammation afterward than patients who didn't take the supplement.
A third study found that chest pain patients with low Vitamin D levels were more likely to die during the next two years than those with adequate levels of the nutrient.
Finally, a fourth study found that higher levels of vitamin D were associated with lower death rates from cardiovascular disease.
Because these studies were presented at a medical meeting, the data and conclusions should be viewed as preliminary until published in a peer-reviewed journal.
More information
The U.S. National Institutes of Health provides more information on vitamin D.
SOURCE: American Heart Association, news release, November 15, 2011
33．No Benefit From Niacin for Heart Patients in Study
The vitamin may increase stroke risk, researchers find
HealthDay News2011年11月15日
Patients with cardiovascular disease who add niacin to the statin drug Zocor (simvastatin) to help lower their cholesterol get no additional clinical benefit, a new study finds.
Even though niacin appeared to increase HDL cholesterol -- the good cholesterol -- and decrease triglycerides, another type of fat in the blood, it did not reduce the risk of heart attack, stroke or death, the researchers found.
"The data we had previously on niacin was not very strong and mostly came from one very old study," said Dr. Robert Giugliano, from the cardiovascular medicine division at Brigham and Women's Hospital and Harvard Medical School in Boston, who was not involved with the study.
The report was published online Nov. 15 in the New England Journal of Medicine to coincide with the presentation of the findings at an American Heart Association meeting in Orlando, Fla.
Giugliano, who is author of an accompanying journal editorial, said the trial showed no benefit, but unexpectedly showed an increase in stroke. "Although that signal is not definite," he said.
The trial, called the Aim-High trial, was stopped in May, 18 months early because there was no proven benefit to niacin -- also known as vitamin B3 -- and an increased risk of stroke.
For the study, a team led by Dr. William Boden, a professor of medicine at the University of Buffalo in New York, randomly assigned more than 3,400 patients to receive high-dose, time-released niacin or a placebo. Patients in both groups took Zocor.
During an average follow-up period of three years, 16.4 percent of patients taking niacin had a heart attack, stroke, died from heart disease, were hospitalized or needed blocked arteries opened, compared with 16.2 percent of the patients receiving a placebo, the researchers found.
However, 1.6 percent of the patients taking niacin suffered a stroke, compared with 0.9 percent of patients taking the placebo.
Giugliano noted that another, larger trial of niacin is in progress, results of which are expected in 2013.
Niacin might be useful for patients who cannot take statins, he said. "So niacin may still have a role," he added.
However, Giugliano does not recommend patients start taking niacin. "One brand, Niaspan, sold almost $800 million worth last year. But, it's hard to support high-volume sales for a drug that doesn't have any good recent data to support it," he said.
The trial was funded by the U.S. National Heart, Lung, and Blood Institute with support from Abbott Laboratories, which provided the Niaspan. Drug maker Merck Pharmaceuticals provided the Zocor.
Another expert, Dr. Gregg Fonarow, a professor of cardiology at the University of California, Los Angeles, and a spokesman for the American Heart Association, commented that "LDL-lowering with statin therapy dramatically lowers the risk of cardiovascular events in patients with established coronary heart disease."
It has been commonly held that raising HDL and lowering triglyceride levels would be beneficial, even among patients who have achieved optimal levels with statin therapy, he said. LDL is known as "bad cholesterol."
"AIM-High has demonstrated that among patients with established cardiovascular disease, there was no clinical benefit with the addition of extended release niacin to statin therapy despite increases in HDL and decreases in triglyceride. Further there was an unexpected increase in stroke risk with niacin," Fonarow said.
"These findings challenge the commonly held hypothesis that HDL raising and triglyceride lowering is of benefit to patients with coronary heart disease, though further studies are needed," he added.
Aggressive LDL-lowering with statin therapy remains the evidence-based, guideline-recommended, gold standard for benefiting patients with and at risk for cardiovascular disease, Fonarow said.
More information
For more on cardiovascular disease, visit the American Heart Association.
SOURCES: Gregg Fonarow, M.D., professor of cardiology, University of California, Los Angeles, spokesman for the American Heart Association; Robert P. Giugliano, M.D., Cardiovascular Medicine Division, Brigham and Women's Hospital, Harvard Medical School, Boston; Nov. 15, 2011, presentation, American Heart Association annual meeting, Orlando, Fla.; Nov. 15, 2011, New England Journal of Medicine, online
34．Cholesterol Drug Shows Promise in Early Research
If proven, it could cut bad cholesterol and raise good cholesterol, but more study needed
HealthDay News2011年11月15日
Preliminary trials indicate that a new drug designed to simultaneously boost good cholesterol while lowering bad cholesterol shows considerable promise, both on its own and in combination with standard statin medications.
The drug evacetrapib is part of a class of so-called "cholesteryl ester transfer protein (CETP) inhibitors."
Evacetrapib is the second CETP medication to undergo testing as a means to lower "bad" low-density lipoprotein cholesterol while raising "good" high-density lipoprotein cholesterol.
Testing of the first drug in this class -- Pfizer's torcetrapib -- ended badly. A 15,000-person trial of torcetrapib conducted several years ago revealed that the medication (administered in combination with the statin Lipitor) was associated with an elevated risk for cardiovascular complications and even death.
In that case, the trial was halted mid-stream and all patients were taken off the combination therapy immediately.
However, the failure of that drug has not discouraged researchers from continuing to explore the potential of CETP therapies. What's more, work with evacetrapib to date has unearthed no significant side effects, while suggesting that the drug can benefit patients both as an individual treatment and as part of a two-pronged approach in tandem with statins, according to the report published Nov. 16 in the Journal of the American Medical Association.
"These preliminary findings suggest that evacetrapib could be administered with statins and may yield potentially clinically important incremental effects on lipoproteins," Stephen J. Nicholls, of the department of cardiovascular medicine and the coordinating center for clinical research at the Cleveland Clinic in Ohio, and colleagues noted in a journal news release.
"The results of the current study provide the foundation for a large phase 3 clinical trial designed to assess the efficacy and safety of evacetrapib," the study authors added.
The most recent testing of evacetrapib involved almost 400 patients who, between April 2010 and January 2011, were being treated for having either elevated bad cholesterol or low good cholesterol levels in health centers across the United States and Europe.
The patients were divided into several groups. For about three months, some received various dosages of evacetrapib alone. Others received one of several statins, either alone or in combination with evacetrapib. Still others were given sugar pills (placebo pills).
The results: after 12 weeks of treatment, the team observed that patients receiving evacetrapib alone experienced a boost in good cholesterol of between roughly 54 and 129 percent. Among this group, bad cholesterol also dropped, between approximately 14 to 36 percent.
The investigators also found that when given a combination therapy involving both evacetrapib and a statin, patients experienced even greater reductions in bad cholesterol. This tandem approach, however, did not produce better results than evacetrapib alone in terms of raising good cholesterol.
Commenting on the study, Dr. Murray A. Mittleman, director of the Cardiovascular Epidemiology Research Unit with the Beth Israel Deaconess Medical Center at Harvard Medical School in Boston, approached the findings with caution.
"This class of medicines is interesting because they can raise good cholesterol, often quite markedly," Mittleman said. "And most studies show that this can prevent heart attacks. And at this point we don't have very many good drugs that can accomplish this."
"But of course, work with an earlier agent showed an increase in adverse events, and the development of that drug had to be stopped prematurely," Mittleman noted. "So while the initial findings with this drug are interesting, a lot of work still remains to find out if it does what we hope it will do, or if in fact it will end up being more harmful than beneficial."
The results of the research were released early online to coincide with the presentation of the study at the American Heart Association's annual meeting in Orlando, Fla.
More information
For more on cholesterol, visit the American Heart Association.
SOURCES: Murray A. Mittleman, M.D., director, Cardiovascular Epidemiology Research Unit, Beth Israel Deaconess Medical Center, Harvard Medical School, Boston; Journal of the American Medical Association, news release, Nov. 15, 2011
35．病院報告(平成23年7月分概数)
36．中央社会保険医療協議会 総会（第206回）
◆医薬品の薬価収載
◆DPCにおける高額な新規の医薬品等への対応について
37．中央社会保険医療協議会 薬価専門部会（第73回）
38．平成23年度第1回診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会
39．プレスリリース
1) 北大と島津が「次世代高精度放射線治療のための新動体追跡システム」を開発
2) 「入院患者の持参薬の取扱い」の調査結果について
～約半数の医師は持参薬のチェックを薬剤師に依頼～
3) 身体への負担が少ないがん粒子線治療装置
世界最高クラスの精密スキャニング照射法を開発
4) 次世代陽子線がん治療装置開発に関する包括的共同研究の成果を発表
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